新型コロナ感染リスクの影響で患者が減少したクリニックではオンライン診療の導入について検討をするケースが増えている。少しでも患者受け入れの間口を広げて収入を増やしたいという意向も見える。これまで一定の制限があって導入を控えていた診療所も世の中の雰囲気や新聞報道を見て導入するケースもみられる。またこれがチャンスだとオンライン対応するメーカーからのFAXや電話等攻勢もある。既存の電子カルテにいつでもオンライン診療できるように準備だけはしておきましょうと上手に勧誘するケースもみられる。導入しなければ費用は発生しないが、そこが担当者の上手な所でもある。現在は問い合わせが多く対応しきれない状況が続いている個別対応は難しいと聞いている。

オンライン診療は、診療科目や立地のよっても患者利用率は異なる。オンラインと言う言葉だけ先走りして、患者もクリニックの行かなくて簡単に受診できると気楽に考えているケースも多い。治療費の支払いついてもカード（ICカード含む）や振込み、窓口対応等いくつかのパターンを準備しておく必要もある。初診では診療するまでの手続きや登録等、患者側にPCの操作法について一定の知識がなければ簡単に診療できないケースもみられる。住宅地では、導入して1ヶ月程経過しても10人未満しか登録していないという話も多い。

冷静に考えれば、まだまだオンライン診療が広がるには、一定の期間が必要だと考えられるが、患者の囲い込みと言う点で将来向けての増患対策として導入するのであれば有効ではないかと考える。即効性を考えての導入は地域性にもよると考えられる。その他にもZoom等での面会を申し出るメーカーも増えている。何らかのコンタクトを取って入り込みたい、今がチャンスと考えている。自院に合わないと思う機器やソフトは無理に導入してはならない。解約事項等契約書の内容をよく確認するようにして欲しい。