オンライン診療は、アメリカではスタンダードになっている。日本でもスタートしたが、その運用についてはなかなか進んでいなかった。新型コロナ対策としてクローズアップされているが、導入するかどうかについては、診療科目や医師、初診再診によっても判断が分かれる。これまで現在の導入は全体の1割程度あるが、主に内科中心の慢性疾患について検討されているケースが多い。今回は、診療条件の緩和によって内科以外でもオンライン診療を検討する医療機関が急増している。オンライン診療を取り扱う業者は、対応に追われ個別対応できない状況が続いている。大都市圏(特に東京）では新型コロナの影響により２割から６割の患者受診抑制が続いている。収入減や患者離れをを食い止める対策として導入を検討するケースもある。

デメリットとして少なくとも

・初診時対応に時間がかかる。 ・外来診療に影響を及ぼすので受付担当者が必要になる。 ・診療等で再度確認をしたい場合や問題が生じた場合の対応マニュアル作成 ・院外処方箋の受取や窓口負担分の支払方法を新たに検討が必要になる ・導入費用と電子カルテ等との連携 ・スタッフの対応等

検討すべき点も多い。時限的措置だけに振り回されないよう、また自院の立地や患者層を考えて導入すべきである。オンラインという言葉だけが先行、３０代４０代中心に問い合わせも増えている。オンライン診療を導入するには良い機会と捉えることもできる。今後の診療体制を考えて検討してみる価値はある。

参考資料

　新型コロナ感染症にかかる診療報酬上の臨時的な取扱い【作成：(有)MSS　代表　細谷邦夫】

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