黒字後5年以内で収入10％以上減収は黄信号、流れを止める診療と収入の見直しが必要

開業後の安定経営における減収のリスク

開業後5年程度は収入が増加し、季節変動や流行性疾病に大きな変化がなければ、安定した収入が続くことが期待できます。特に、競合が少ない状況であれば、開業後3年で経営が軌道に乗ります。所得が2000万円を超えた後でも、5％前後の変動はあり得ますが、10％以上の減収は経営における危険信号と捉え、原因を究明する必要があります。

競合医院の出現と患者の分散

患者数の伸びは、周辺環境や診療内容によって異なります。地域での信頼を得ていても、競合医院が進出してきた場合、診療圏内の患者は分散する可能性があります。競合医院は、徹底的な対策を立てて開業してくるため、既存の医院は優位性を確立し、対抗策を講じる必要があります。対策を怠り、負けを認めてしまうと、経営維持が困難になることもあります。

緊急事態における受診抑制の影響

緊急事態宣言下では、行動制限が受診抑制に繋がり、医療機関の収入に大きな影響を与えました。このような状況下では、収入の減少を抑えるために、発熱外来、予防接種、在宅医療、介護保険などの今稼げる分野に目を向け収入維持を計りました。

減収時の診療体制の見直し

減収を感じたら、速やかに診療体制の見直しを行う必要があります。具体的には、患者ニーズ、診療日時の再検討、収益性の高い専門外来の開設、SMS等による情報配信、さらには事業外収入（アルバイト）などを検討し、収入を確保するための工夫が求められます。

積極的な経営姿勢の重要性

経営においては、攻めの姿勢が不可欠です。流れに身を任せているだけでは、患者数は増加しません。患者が興味を持つような診療にシフトするなど、常に変化を恐れず、積極的に経営戦略を立てて実行していく必要があります。