緊急事態による患者数の減少を経て、多くの医師が患者心理の変化を実感しています。「気軽に利用する患者が一定数いたことに気づいた」という声や、受診を控えていた患者が戻り、改めて受診方法について相談を受けるようになったという話もあります。しかし、3年に及ぶ受診抑制の影響は大きく、以前のように気軽に受診する習慣が戻らないのが現状です。

患者心理の変化と信頼関係の再構築

「患者数を回復させる対策はないか」という相談に対し、即効性のある案を出すのは容易ではありません。しかし、信頼関係が構築されている患者であれば、時期が来れば戻ってくる可能性は高いと言えます。患者から「やはりここが良い」と選ばれるための、質の高い診療とコミュニケーションが欠かせません。

診療体制の変更がクリニック経営に与える影響

多くのクリニックでは、予約診療やオンライン診療、電話問診などの導入により、診療スタイルの工夫が図られました。しかし、発熱外来の設置や感染リスクを考慮した患者選別は、患者数を減らす要因にもなりました。一時的な変更であれば影響は限定的ですが、1年以上継続すると患者の記憶に定着してしまい、元の体制に戻してもすぐには患者数は回復しません。

予約診療の導入	診察時間を十分に確保できる一方、初診患者の減少や予約外患者の不満に繋がる場合がある。
診療時間の変更	夜間の患者減少に合わせた時間短縮は、一時的であれば影響は少ないが、長期間続くと患者の認知が固定化される。
感染対策の徹底	クリニックを守るための手段であるが、患者同士の接触を避けるための制限が評判に影響することもある。

経営の維持と新たな収益確保への挑戦

あるクリニックでは患者数が30％減少した際、発熱外来やワクチン接種、PCR検査機器の導入などで収益を補いました。助成金により一時的に黒字回復したケースもありますが、本来の保険診療収入を増やすのは容易ではありません。診療報酬改定等もあり、経営が完全に改善されるには数年を要したり、元に戻らないケースもあります。

安全を優先するか、収益を優先するかという判断に正解はありません。しかし、先行き不透明な状況において、医師の決断がその後の経営の行方を大きく左右します。収益が安定しなければ経営は成り立ちません。

患者が求める情報の提供と積極的な経営シフト

患者減少時の対応策として、診療情報提供の最適化が優先事項です。患者にとってメリットがある情報であれば積極的に受け入れます。今患者が求めている診療ニーズを的確に捉え、収益性の多い分野へシフトすることも経営を維持する大きなチャンスとなります。

• 患者の不安を取り除く細やかな情報発信
• 安心感を与え、通院に結び付ける工夫
• 変化するニーズに合わせた診療体制の柔軟な変更

不測の事態においても、リスクを恐れずにかじ取りを行わなければ何も変わりません。かかりつけ医として情報提供を強化し、選ばれるクリニックとしての地位を確立しなければなりません。