環境の変化によって引き起こされた急激な患者数の減少は、多くのクリニックにとって最大の試練となっています。過去に経験のないような落ち込みに対し、単に耐えるだけでなく、経営に対する意欲を維持し続けることが、難局を乗り越えるための重要な鍵となります。

激変する医療環境と受診抑制の現状

緊急事態宣言下において、過去に経験のない大幅な患者減に直面し、減少率が50％を超えたクリニックもありました。宣言解除後、患者数が以前の8割前後まで回復するのには3～6カ月もの時間を要しており、受診抑制の傾向が定着しているのが現状です。

診療科による季節変動と収益への影響

クリニック経営は、繁忙期や流行性疾病の有無によって収入が大きく左右されます。特に内科では、季節によって患者数に顕著な差が現れます。

時期による変動	内科では夏場と冬場で一日平均患者数が20～30人程度異なる場合があります。
現状の課題	感染症対策や受診抑制により、以前のような繁忙期でも予想以上に患者が増えない状況が続いています。

流行に左右されない持続可能な増患対策

これからのクリニック経営には、繁忙期や流行性疾病に頼らない、新しい視点での患者獲得策が求められます。これまで以上に専門性の高い診療や、患者との接点を増やす取り組みが必要です。

• 慢性疾患患者への定期的な通院の働きかけ
• オンライン診療の積極的な導入
• LINEやSMS、患者紹介アプリを駆使した迅速な情報配信
• 自院の強みを明確にするブランディングの再構築

収益確保に向けた具体的な転換事例

苦境を乗り越えるためには、現状を分析し、収益が見込める方向へ素早くシフトする柔軟性が欠かせません。以下は、実際に方向転換を行い経営を維持した事例です。

発熱外来と助成金の活用

ある内科クリニックでは、外来が50％減少した際、診療時間の全てに発熱外来をスタートさせました。その結果、助成金収入が500万円を超え、底を突きかけていた運転資金に余裕を持たせることに成功しました。

検査体制の強化と予防接種の実施

一般外来も予約制へと移行し、既存患者への手厚い診療を継続しながら、以下の施策を組み合わせて収益を確保した事例もあります。

• PCR検査機器の導入による検査体制の拡充
• インフルエンザ予防接種の積極的な実施（1,000件超）
• 電話による事前問診の徹底
• 新型コロナウイルスワクチン接種への対応

経営を維持し黒字化を目指すためのマインドセット

開業当初、患者が増えない時期に「やれることは何でもやろう」と考えたはずです。環境変化による危機においても、その原点に立ち返り、あらゆる手段を講じる姿勢が求められます。

助成金や補助金などの公的支援をすべて利用するのは、経営維持のために当然の選択です。見栄を張ることなく、得られるリソースはすべて活用するという強い意志を持ちましょう。耐える期間が長くても、赤字を出さずに経営を継続できれば、必ず道は開けます。決して諦めない姿勢こそが、閉院の危機を回避する最大の防御策となります。