必ず患者は減る？診療行為と経費分析で減収を防ぐ

診療行為や経費内容のパターンを分析し、減収にならない診療テクニックを身につけましょう。

開業後の患者数の変化と医師の対応

開業5～10年で患者数はピークを迎え、その後増減を繰り返します。開業10～15年過ぎると借入金返済の目途がつき資金に余裕が出てきますが、競合進出による患者減少収入減も覚悟し、スタッフ体制や診療内容を見直して所得維持できる体制を整えることが重要です。変化を乗り越えきたベテラン医師は、競合進出による患者減少を想定し、診療内容の差別化等競合にはないメリットを意識し、収入を確保するテクニック、ダウンサイジングや固定費削減等収入維持を計ります。

開業10年後の収入停滞と競合の影響

開業5～10年で収入がほぼ横ばいになります。所得はそれ以上の増加は望めません。収入安定した後の競合進出は、所得減少につながる可能性が大きく閉院に繋がる事もあります。

競合不在でも患者は減る？診療体制の見直し時期

競合進出がなくても、所得は増え続けないのが現実です。開業10～15年で、年間1～3％程度の範囲で患者数が減り始めます。新しい医療を取り入れないワンパターン診療には注意が必要です。65歳を超え体力的限界も見え診療体制変更を考える時期、競合進出があればダメージが大きくなります。競合進出などの環境変化がなくても患者減少が続く場合は潮目と考え、診療体制や新たな専門外来、治療機器更新等の見直しが必要です。新たな患者対策として診療を進化させる時と考えて対応しなければなりません。

減収要因を明確にするためのデータ分析

減収要因を明らかにするには、以下のデータを分析し、対策を立てることが重要です。

分析項目	分析内容
患者数	新患、再新患、再来数
診療単価	診療行為別の診療単価分析
総件数	月別曜日別の診療件数
総点数	年次別月別診療報酬の総点数
一日平均点数	一日一人当りの平均診療点数（新患、再診別）
一件平均点数	一件当りの平均診療点数（新患、再診別）

データ分析の結果、流すような診療や患者フォローアップ不足が見られる場合は、改善しなければなりません。

高齢化社会における患者維持と収入源の確保

高齢化社会においては、ニーズが増える在宅医療や介護相談との連携も欠かせません。地域の患者動向を追い、診療での選択肢を増やすことで、収入維持できる部分もあります。

見過ごせない経費の増加

経費増を考慮する必要もあります。最低賃金UP等人件費などの固定費や、物価上昇に伴う変動費増加も減収要因となっています。試算表で過去のデータと経費比較すれば、すぐにわかります。保守等管理費は増加し、確実に所得減に繋がっています。

経費削減のための意識改革

数字が物語る結果はストレートであり、年々経費が増え続けています。スタッフにも「もったいない」少しでも購入単価を下げる意識を持たせるだけで変わります。経費削減＝ケチではなく経営維持するための手段です。

診療パターンの分析と収益改善の工夫

同じ患者数でも、スタッフ体制や医師の診療により収益は変化します。患者が多い時と少ない時で、出来高制の診療行為は増減します。忙しくなると診療が薄くなる傾向があるため、診療パターンを分析し、減収にならない診療のフォローが大切です。医療制度改革は年々厳しくなる一方、増患増収は難しくなりました。如何に所得維持していくか院長の経営手腕を問われる時代です。